スマホで仕事を探している女性

妊娠中の仕事探しで悩まれる方は多いですね。

数ヶ月後に長期休暇に入ることがわかっている人材を積極的に採用したいという企業は少ないため、正社員として働ける職場を見つけることは容易ではありません。

とはいえアルバイトやパートは時給が低いことも多く、やはり長期で働ける人が優先的に採用されるものです。

その点、派遣社員なら出産予定日に合わせて柔軟に働くことが可能ですし、事務やオフィスワークなど、スキルアップにつながる仕事も探せます。

この記事では妊娠中の方に派遣社員として働くことをおすすめする理由について詳しくご紹介します。

派遣社員なら妊娠中も働くことが可能

オフィスの仕事風景

派遣社員として働くなら、妊娠中の方も新しい仕事を始めることができます。

働く女性のサポートに長けている派遣会社も多いため、つわりがひどくて働けない日があったとしても、安心して仕事を続けていくことができます。

テンプスタッフやリクルートスタッフィングなどの大手派遣会社は特に、働く女性からの評価が高いと評判です。

短期の仕事なら出産予定日に合わせやすい

出産を控えている方に派遣の仕事をおすすめする理由のひとつに、派遣なら数ヶ月単位で仕事を選ぶことができるという点があります。

職種や仕事内容は様々ですが、1ヶ月や2ヶ月、あるいは3ヶ月だけの勤務など、出産予定日に合わせて仕事を探すことが可能です。

派遣会社のコーディネーターとよく相談しながら、あなたの経験やスキルを発揮できる仕事を紹介してもらいましょう。

ポイント!

出産予定日を伝えた上で、どんな仕事に就きたいか、どれくらい稼ぎたいかなどの希望を伝えるようにしましょう。

事務やオフィスワークなら体への負担も少ない

キレイなオフィスで仕事をするビジネスパーソン

一言で派遣の仕事といっても、仕事内容は様々です。

事務やオフィスワーク、介護の仕事やアパレルショップでの販売員、工場の組立作業など。

介護やアパレル、工場系の仕事は立ち仕事や力仕事も多いため、妊娠中の方にはあまりおすすめできません。

基本的なパソコンスキルは必要ですが、事務の仕事をはじめとしたオフィスワークなら体への負担も少ないためおすすめです。

週5日、1日8時間のフルタイム勤務で働ける職場はもちろんのこと、1日6時間や週4日出勤で働ける職場もあります。

体調や仕事に求める条件に合わせて、気になる仕事へ応募してみましょう。

ヤッター

オフィスワークで実践的な経験を積んでおけば、出産後の仕事復帰もスムーズに行くことが多いですよ。

アルバイト・パートより時給が高い

業種や職種によって差はあるものの、同じような仕事内容であっても、アルバイトやパートより派遣の方が時給は高くなります。

英文事務や翻訳など、語学スキルが必要とされる仕事であれば時給2,000円の求人もありますし、エンジニア求人なら時給3,000円以上も少なくありません。

専門業務の実務経験が豊富であれば、なおさら派遣社員として働くことをおすすめします。

せっかく働くのなら、誰だって少しでも時給の高い仕事に就きたいですよね。

パチンコ店など、アルバイトでも時給の高い仕事はありますが、妊娠中に選ぶべき仕事かどうかはよく考えてみてください。

ヤレヤレ

事務やオフィスワークの場合、アルバイトやパートの募集は実施していないという職場も多いですね。

派遣社員も産休・育休を取得可能

妊娠中の女性

派遣社員でも産休や育休を取得できるということご存知でしょうか。

産休や育休は正社員じゃないと取得できない、と考えている人は意外と多いですね。

出産を控えている方は特に、産休・育休の正しい知識を持っておきましょう。

産休・育休の取得条件とは

育児・介護休業法が改正されたことにより、雇用期間に定めのある派遣社員であっても産休・育休を取得できるようになりました。

期間を定めて雇用される労働者は、同一事業主に引き続き1年以上雇用されていることなどの条件を満たせば、育児休業をすることができます。

育児・介護休業法について – 厚生労働省

注意点として、産休・育休ともに取得には一定のルールがあります。

どのような条件を満たせば産休・育休を取得できるのか詳しくご紹介します。

モリモリ

両親が協力して育児休業を取得できるように、法改正をきっかけに「パパ休暇」などの特例もできたんですよ。

産休を取得できる要件

一般的に産休といわれますが、厳密には産前休業と産後休業の2種類に分けられます。

産前・産後休業それぞれの取得要件については、労働基準法で以下のように定められています。

産前6週間(多胎妊娠の場合は14週間:いずれも女性が請求した場合に限る)、産後は8週間、女性を就業させることはできません
第65条第1項、第2項関係

労働基準法における母性保護規定(PDF) – 厚生労働省

産後休業については、本人が働くことを希望して、かつ医師が認めた場合に限り、産後6週間から就業可能となっています。

派遣社員として働いている場合、登録先の派遣会社と雇用契約を結んでいますので、産休についても派遣会社へ申請をすることになります。

コチラ

申請のルールなどは派遣会社によって様々ですので、出産予定日が近づいてきたら担当者に確認してみましょう。

育休を取得できる要件

育児休業については、産休よりも満たすべき条件が少し厳しくなっています。

  • 派遣会社に雇用された期間が1年以上であること
  • 子どもが1歳6ヶ月になるまでの間に、労働契約が終了しないことが明白であること

育児休業を申請する時点で、これらの条件を満たしていることが必要です。

つまり今の派遣会社で就業を開始してから1年未満の場合、育児休業は取得できないということになります。

週の所定労働日数が2日以下の場合も、育休は取得できない可能性があります。

育休を取得できるのか気になる方は、登録先の派遣会社に問い合わせてみましょう。

ポイント!

大手派遣会社のリクルートスタッフィングは育休の取得実績が豊富だと評判ですね。

派遣社員がもらえる出産手当金

仲の良さそうな家族

産休・育休以外に、出産手当金がもらえる制度についてもあまり知られていませんね。

産休や育休の期間中はお給料が発生しないことが多いです。

何かとお金のかかる出産時の生活を支えるための制度として、健康保険から手当金が支給されるのです。

女性被保険者が出産したときには、出産のため仕事を休んでいた期間の生活費の一部として休業1日につき直近12ヵ月間の標準報酬月額平均額÷30×2/3相当額が支給されます。これを「出産手当金」といいます。

出産で仕事を休んだとき – はけんけんぽ

大手派遣会社であれば、派遣社員のための健康保険「はけんけんぽ」に加入していることがほとんど。

派遣会社で健康保険に加入している方は、出産手当金についてもチェックしてみましょう。

うーん

派遣社員は時給制のため、仕事を休んだ分収入も減ってしまいます。出産手当金などの制度をうまく活用したいですね。

国民健康保険では受け取れない

派遣会社で健康保険には加入せず、お住いの自治体で国民健康保険に加入しているという方も少なくありません。

ただし、国民健康保険の場合、出産手当金を受け取ることができないのです。

国民健康保険には出産手当金という制度自体が存在していないため、出産を控えている方は、早めに派遣会社で健康保険に加入することをおすすめします。

派遣の仕事なら妊娠中も安心して働ける

仲の良さそうな母親と娘

正社員よりも柔軟な働き方が可能で、アルバイトやパートよりも高時給の仕事に就くこともできる派遣の仕事。

一定の条件はあるものの、育休や産休も取得可能ですし、健康保険に加入していれば出産手当金などの制度も利用可能。

ランスタッドやテンプスタッフなどの大手派遣会社なら、働く女性をサポートする制度がしっかり整っていますし妊娠中も安心して働くことができます。

スキルアップに役立つ講座を受講できたり、エステやネイルサロンを割引価格で利用できるなど、各種福利厚生サービスが充実しているのもうれしいですね。

ただし条件の良い求人にはどうしても応募が殺到してしまうため、希望通りの仕事にすぐ就けないこともあります。

実際に、派遣社員として活躍している人のほとんどが3〜4社以上の派遣会社に登録しています。

希望の職場で働くためにも、無理のない範囲で複数の派遣会社に登録しておきましょう。

妊娠中で新しい仕事を探されている方は、ぜひ派遣社員として働く道を検討してみてください。

あなたらしく働ける職場と出会えることを願っています。

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